【人事の人手不足、負担超過の現状からみる「人財育成」の課題】
「昨今、人財育成担当者が置かれている現状は厳しいと言わざるを得ない。」
コーチとして人事担当者と関わる中で、各社の人事担当者の置かれている現状から鑑みた結果の率直な感想です。
私たちコーチが企業内研修として継続的に関わる場合、改善に寄与することが期待できる分野として、人材育成・人材流出対策（間接的に人材不足対策）が挙げられます。
人材育成・人材不足対策・人材流出対策は企業の人事担当の職責の一部です。
この３つを総称して以下、「人財育成」と表現させていただきます。
「人財育成」は、重要なミッションの一つですが、この「人財育成」について思案する時間が十分に確保できない現状が、少なからずあるようです。企業内で研修を担当する方の職責も様々ですが、研修担当を専任で担当されている方は稀有な存在で、兼務されている方が大半を占めております。
人事との兼務で「人財育成」を担当されている方、総務との兼務で担当されている方、人事・総務との兼務で担当されている方、企業の規模や人員配置、職責によって負担の程度は様々ですが、大半の企業では、「人財育成」の重要性は理解しているものの、（間接的には損益に中長期的に大きな影響を与えますが）直接の利益を生み出さない総務・人事の分野に十分な人員を割けないという事情もあります。
そんな中、「人財育成」担当者は、企業の命運を握る業務を一手に引き受けていることになります。
人事の仕事では、勤怠管理・給与計算など１円のミスも許されない事務を担当し、新法への対応やシステム対応に追われることになります。
足元、税制改正や働き方改革、新元号対応などが挙げられます。
また、優秀な人材を獲得するため新卒採用・中途採用の繁忙もあります。
総務では、企業のブランディング、広報、設備管理、上場企業であれば株主総会の準備など、人事・総務を経験したことのない私が想定できる主要な業務負担だけでもこれだけあります。
とはいえ、業務繁忙を理由に「人財育成」をおろそかにするわけにはいきません。
なぜなら「人財育成」担当者は、どのような状況下に置かれていようとも、成果・実績を求められるからです。
厚生労働省が発表した「平成30年上半期雇用動向調査結果の概要」によりますと、転職者が前職をやめた理由として挙げられる理由のほとんどが人事担当の手腕により差が出る項目となっております。
そして、全生産年齢人口のうち、20代男女について独自に集計したところ、
第１位に労働条件が悪かった（14.0％）、
第２位に給料等収入が少なかった（10.6％）、
第３位に職場の人間関係が悪かった（8.2％）
ことが挙げられています。
主要な転職理由の一つとして挙げられる「人間関係」。
人間関係に大きな影響を与える個々人の“コミュニケーション能力”について、改善の余地がないか検討してみる価値は十分にあります。他者から尊重され、思いやりを示され、認められていると感じられるコミュニケーションをとることができる社員の存在、このような社員が周りに１人存在するか否かで、転職率は大きく異なることと思われます。
労働力人口の減少が著しく、今後もこの減少傾向が続くことが想定される日本国内の企業様にとって、優秀な人材の確保、また、流出の防止は喫緊の課題と言えます。
「型押しの研修では、わが社の人財育成にはマッチしない」とお考えの担当者様へ
私たちは、「人財育成」担当者様に寄り添い、ニーズに合わせたオーダーメイドの研修をともに思案・構築し、提供するノウハウがございます。
困難な環境下、企業の未来のために難題に立ち向かう「人財育成」担当者様に信頼され、選ばれ続ける存在であり続けたいと思科いたします。
また、弊社のTCS for companyの次世代リーダー（コーチ型リーダー）育成研修を採用いただいた企業様でのデータになりますが、
“目標に向かう行動”についてサポートさせていただいた結果、その行動目標を９割以上の方が達成したという結果を得ております。
TCS認定コーチ
黒木（工藤）ゆき